「マイセルフ」は

「どりサポ」の運営会社です。

小さな笑顔に「何かしてあげたい」

CEOの山下敦は1992年からデジタルライズという広告企画会社を経営しています。業務の一部ですが、トップアスリートに社会貢献の提案もしてきました。2008年から続くプロ野球・内海哲也投手（巨人→西武）の「内海哲也ランドセル基金」もその一つ。シーズンの投球イニングと同じ数のランドセルを児童養護施設に贈っています。11年間で1429個になりました。

内海さんは母子家庭の育ちです。春のキャンプのオフ日に宮崎の児童養護施設を慰問し、子どもたちの笑顔と触れ合っているうち、「もっと何かしてあげたい」と考えるようになりました。かつて自分を助けてくれた人たちへの感謝が「今度は僕が誰かを助ける番だ」という使命感へと変わったのでしょう。こうして始まったのが「内海哲也ランドセル基金」です。デジタルライズはスタート時から事務局を担当しています。

内海さんは「毎年、子どもたちを元気づけるつもりで施設を訪問するのに、いつも私のほうが元気をもらっている」と話しています。彼の献身ぶりを見て、私は「社会貢献に関心を持ちながら、その方法を見つけられないでいるアスリートは他にもいるのでは？」と思いつきました。

そこで旧知のカーリングの本橋麻里さんやフィギュアスケートの高橋大輔さんに「ファンやスポーツへの感謝を、子どもたちへのプレゼントに代えてみては」と持ち掛けたところ、二人とも快諾。それぞれ児童養護施設の子どもをリンクに招き、カーリング教室とスケート教室を始めました（高橋さんは2018年現役復帰のため休止中）。

私は「志あるアスリートは自分ができる社会貢献の道を探している」という気づきの正しさを確認するとともに、アスリートの人間的成長に携われる喜びを感じました。

苦境のNPO　必要なのは発信力

COOの遠藤雅也はNPO関係者への取材を通じて、誇るべき歴史やストーリーを持つのに停滞気味のNPO、喫緊の社会課題の解決に努めながら存在すらよく知られていないNPOが多いことを知りました。養護施設から巣立つ18歳の若者の自立支援団体、東南アジアのストリートチルドレンの教育・就労支援団体、シングルマザー世帯の生活支援団体――。活動資金となる寄付が思うように集まらないことが一番の原因でした。

共通していたのは発信力の欠如でした。それはNPOも分かっているのですが、有効な方策が見つからず、「何かいい手はないものか」と悩んでいました。

苦境のNPOと同じ課題に取り組んでいても、強い発信力で寄付を潤沢に集められるNPOも存在します。NPOの貧富の差は支援対象者が受ける恩恵に差が出ることを意味します。弱者の間に生じる受益格差もまた社会問題です。遠藤は「NPOに新たな発信力を与えられないものか」と考えました。

ファンと創る社会貢献　新しい寄付文化

私と遠藤は「社会貢献に意欲的なアスリートをNPO救済と結び付けられないか」 「アスリートを動員するにも相応の動機と意欲が必要」と議論を繰り返しました。最後に得た答えが「どりサポ」でした。

日本は寄付文化が気薄な国です。個人寄付総額の対GDP比はアメリカの1/10以下、イギリスや韓国の1/3以下。十分な支援の届かない弱者の困窮がうかがえます。こうした状況を新しい寄付の形で打破するのが「どりサポ」です。共感で結ばれたアスリートとファン、NPOの3者で社会貢献の新たなストーリーを創造できると確信しています。

山下敦（やました･あつし）マイセルフ社 代表取締役CEO

Atsushi Yamashita

1962年10月、東京都町田市生まれ。東海大相模高校では野球部に所属。東海大学卒業。広告代理店に入社後、主に映画やレコード会社の宣伝を担当。1992年3月、デジタルライズ社を創業以来、サッカー誌や読売ジャイアンツ広報誌、NPB広報誌の制作、「クラレ」、「レクサス」関連のイベント運営などを手掛けて、現在に至る（27期目）。この間、多くの一流アスリートとの交流も広がり、彼らの中の多くが種目に関係なく社会活動に関心を持ち、「自分でも何かしたい」と考えていることを知る。そんなアスリートと社会貢献活動を結び付け、共感するファンとつくるコミュニティーを引退後の財産にしてもらおうと、「どりサポ」の開設に乗り出した。

遠藤雅也（えんどう・まさや）マイセルフ社　取締役COO兼CCO

Masaya Endo

1963年2月、長野県松本市生まれ。上智大学卒業。高校、大学は硬式テニス部に所属。元読売新聞記者。東京本社編集局社会部記者、盛岡、水戸支局長、メディア局編集委員などを歴任。1998年長野冬季五輪など、スポーツ取材も数多く経験した。2011年の東日本大震災では発災直後に岩手入りし、取材チームの陣頭指揮にあたった。編集委員時代は同社の新規タブレット事業の動画コンテンツ制作チームのキャップ・デスクを務めた。数々の取材から「社会貢献活動の一層の活性化のため、日本に新たな寄付文化を定着させる必要がある」と痛感。新聞社を退社し、「どりサポ」開設のため、長年の友人の山下敦と共に「マイセルフ社」を創業した。